日本株モニター
2026.10.15 木曜日/引け後

訂正:根拠を確認できない投信の加算を削除しました。この保存ページは当時の株式口座の試算です。

PORTFOLIO / DAILY CLOSE

信用を圧縮。翌日予定は31.00%。

PF:10/15提供明細・保証金18:17:14 JST | 市況:10/15引け | 前日10/14 / 前週末10/9

当日通常32.18% / 翌日31.00%

① 結論 18:17・引け後

次のJPX営業日 10/16(金)
信用建代金の圧縮−738.30万円3,332.97 → 2,594.66万円
翌営業日予定・通常保証金率31.00%30%余裕は25.95万円
当日 → 翌日の参考保証金率32.86 → 32.68%30%余裕74.29 → 69.55万円
実質レバレッジ(暫定)株式時価÷算出残高・投信を除く

日経−4.90%、TOPIX−2.38%の下落日に、信用建玉を削減。参考保証金率は前日の31.57%から32.86%へ改善しました。ただし翌営業日予定の通常保証金率は31.00%。率の改善と、残った半導体への集中・追加下落への余裕を併せて確認する局面です。

日経平均64,425.9510/15引け −4.90%
TOPIX−2.38%3,999.34
S&P 500−1.11%米10/14 7,718.94
NASDAQ−1.88%米10/14 26,692.86
SOX−4.30%Nasdaq公式 11,684.38・米10/14
米10年債5.189%米10/14終盤・前日比−0.024pt
VIX16.87米10/14 +1.60
米9月CPI・公表済み前年比+3.7%前月比+0.6%・BLS

保証金率は画像の表示値を採用。資産は口座総資産・入出金・未受渡売買代金との照合前の算出値。

② 海外 → 日本株:5つの確認材料

発表事実とPFへの解釈を区別
材料確認した数値時点保有株との関係・解釈
米CPI総合+3.7%/コア+2.6%(前年比)9月分・10/14公表インフレ警戒の材料。金利・為替・株価の反応を別々に見る。実績と市場予想差は区別
米半導体 SOX−4.30%/11,684.38米10/14引け・Nasdaqアドバンテスト・東エレク等の共通リスク。個別の業績だけでは説明できない下落
TSMC Q3・Q4計画売上$46.72bn/Q4 $52.3–54.3bn10/15公式決算Q3売上前年比+41.2%。実需の強さと、日本の半導体株の当日下落は併存
日経VI36.13/+28.62%10/15 15:50・日経公式短期の変動警戒が上昇。担保と信用の両方に同じ銘柄を持つ影響が大きい
空売り比率39.3%(前日39.0%)10/15集計・16:47配信需給の補助指標。これだけで売り主体や翌日の反発を特定できない

CPI前月比は総合+0.6%、コア+0.3%。エネルギー+5.2%、ガソリン+9.1%。TSMCは会社発表値で、市場コンセンサスとの比較ではない。SOXは米10/14、日本株は10/15の確定値。

③ 残った保有株への影響

売却後の残存数量による価格変化・参考値
最大の価格変化アドバンテスト −181.20万円現物200+信用100株 × 前日比−6,040円
削減後にも残る価格変化東エレク −43.75万円残存500株。キオクシア200株は−36.20万円
残存保有の合計−375.84万円実現損益・売却した株の価格変化は含まない

リクルートは+0.80万円、スタジオアリスは+0.14万円。売却・削減した8銘柄の数量は「決算・次の営業日」タブに整理。約定価格がないため、売却損益や口座全体の当日運用損益には換算しません。

④ 当日と翌営業日の余裕

左が当日、右が翌営業日予定
項目当日 → 翌営業日予定
当日・通常30%まで 一律追加下落 約1.67%当日・参考30%まで 約2.18%
当日基準の一律下落資産減少下落後算出残高通常保証金率参考保証金率

下落試算は当日A・C・代用評価額を使用。現時点の信用評価損96.66万円はAに含まれているため、追加損失だけを控除。翌日の代用評価額は当日より12.136万円多く、対象内訳が未照合のため、翌日31.00%をこの当日試算の起点には使わない。

⑤ 決算α候補

10/13保存の候補一覧/日程・時刻は今回未再確認
順位銘柄決算日時(10/13確認)α先行指標・狙い
1DISCO 614610/22 16:00保留出荷額+60%・上期単体売上計画比+6.2%
2Advantest 685710/28 15:30保留GPU/HBMテスト時間、会社OP8460億対市場8878億
3日立 650110/28保留DC電力・デジタル
4NEC 670110/28 15:30保留防衛・DX
5富士電機 650410/29保留DC電源・パワー半導体
6ルネサス 672310/29 09:00保留車載・産業在庫
7東京エレク 803510/30保留WFE・メモリ投資
8SCREEN 773510/30 15:35保留洗浄装置需要
9村田製作所 698110/30 14:00保留スマホ・車載在庫
10三井物産 803111/4 12:00保留資源価格・還元
保存した候補と現在の保有を区別

この候補一覧は10/13保存版です。ADプラズマと富士電機は10/15の保有明細にはありません。候補の日程・業績材料を当日の新情報として扱わず、決算前に公式IRで再確認する。

⑥ 詳細分析

市場の事実 → PFへの影響 → 確認点
  1. 市場で何が起きたか日経−3,318.34円、TOPIX−97.44。プライム上昇564・下落948、売買代金10兆1,401億円。33業種は上昇10・下落23。
  2. 何が弱かったか非鉄−10.67%、電気機器−6.13%、ガラス・土石−5.56%、機械−5.00%。PFの電線・半導体・FAに重なる業種が下落。
  3. どこが相対的に強かったか医薬品+4.01%、不動産+2.15%、小売+1.93%。業種指数の価格差であり、投資主体別の資金流入額を示すものではない。
  4. 信用削減で何が変わったかBは738.30万円減り、参考30%余裕は52.36→74.29万円へ。ただしA+Cも199.56万円減少。保証金率が上がっても口座資産の回復とは同義ではない。
  5. 次に何を見るか米10/15市場の半導体・金利反応、TSMCの計画を受けた装置・テスター株の反応、10/16の口座確定値。残存株数を増やす前提を置かず、翌日通常31.00%と受渡後のA・Cを確認。
反発時信用評価損の縮小と担保回復が両方に効く。株価の反発幅と保証金の増分を照合。
横ばい時株価が動かなくても受渡でA・Cが変わる。翌日予定の通常31.00%を別枠で確認。
追加下落時当日基準では一律約2.18%の追加下落で参考30%到達の試算。特別気配や掛け目変更は未反映。
前日の分析・発言の確認状況

10/15の木野内氏の本人発言原文は今回未確認。10/14保存版と10/13保存版を参照できます。

MARGIN BUFFER / CURRENT DAY

当日・現金込みの30%余裕

20% 通常追証基準30% 管理目安40%
通常の30%余裕
銀行スイープ現金C17.52万円

翌日予定は通常30%余裕25.95万円、現金込み69.55万円。30%は管理目安。追証の判定・確定額は口座表示を確認。

WHAT CHANGED

建玉削減で率が改善

  1. 信用建代金 −738.30万円キオクシア300→200株、フジクラ信用700→400株、東エレク信用600→500株。富士電機・安川・ADプラズマ・イオンファンタジーは一覧から消滅。
  2. 総エクスポージャー −1,174.34万円4,811.12→3,636.78万円。株数削減と株価下落の両方を含む時価残高の差で、売却代金ではない。
  3. 参考保証金率 31.57→32.86%A+Cは1,052.25→852.69万円へ減少した一方、分母Bの削減が率を押し上げた。翌日予定のA+Cは847.94万円。

前日・前週末との残高比較

前日10/14 / 前週末10/9
項目前週末10/9前営業日10/1410/15前日差前週末差

資産は各日の明細からの暫定算出値。10/14はJESCO未受渡買付代金16.88万円を仮控除、10/15は保有一覧から消滅したため同じ控除を継続していない。売却代金・入出金・口座総資産との照合前なので、残高差を公式の運用損益やリターンとして扱わない。保証金率は画像の表示値で比較。

市場の動き

日本10/15引け / 米国10/14引け
日経平均64,425.95

−4.90% / −3,318.34

TOPIX3,999.34

−2.38% / −97.44

NASDAQ総合26,692.86

−1.88% / 米10/14

SOX 半導体指数−4.30%

11,684.38 / 米10/14

半導体・非鉄の下げと業種差

非鉄−10.67%、電気機器−6.13%に対し、医薬品+4.01%、不動産+2.15%。同じ日本株でも反応が大きく分かれた。保有業種と市場の強い業種の差を33業種タブで確認。

残存数量の価格変化

上位3・下位3銘柄を表示。当日残存数量×前日からの価格差。売却済み株の損益、手数料、入出金を含まない。

上位銘柄への集中

資産の算出内訳

現物時価+費用後信用評価損益+証券現金+C+未受渡決済損益。現在の信用評価損と費用は各1回反映。未受渡の現物売買代金等は未照合。

テーマ別の集中と価格変化

東証33業種とは別の見方
テーマ時価構成比残存数量・前日価格寄与残存数量・前週末価格寄与